あの有名なフェイスリフトの再来です

IO本体の利益改善が大きな課題であることが明白だ。
一方、ITY堂のほうは、「スーパーストア事業」「コンビニエンスストア事業」「レストラン事業」「その他」の4つの事業部門のうち、突出して営業利益が大きいのが「SEジャパン」のコンビニエンスストア事業で、その他の事業部門の赤字を埋めて、2002年2月期の連結営業利益をほとんど稼ぎ出している。

IOには、圧倒的に他事業部門を上回る利益を稼ぎ出す大黒柱的な事業部門が現在のところなく、それと比べると大きな違いだ。
それ以外の違いとしては、ITY堂のレストラン事業が、「D」のおかげで、IOの外食事業に比べて営業利益がはるかに大きいということが指摘できる。 一方、IOにあってITY堂にない事業部門がある。
クレジットカードとディベロッパー事業だ。 ITY堂グループにはこのふたつの事業はない。

こうした比較から出てくるIOの企業集団としての課題は、IO本体の利益改善と、ITY堂グループのSEに相当するふたつ目の太い収益力の柱を構築することだ。 ITY堂グループの場合は、本体のITY堂の不振を埋め合わせるだけの、またそれ以上の利益をSEが稼ぎ出している。
IOグループにも、親会社のIOを支える収益力のある子会社が3社ある。 IOクレジットサービス、TB、そしてコンビニエンスストアの「M」だ。
しかしこの3社が束になっても、ITY堂グループのSEの利益には達しない。 それではIOは、ITY堂グループのSEのような頼りになる収益力のある事業を持つことができるのだろうか。

それらは2010年ビジョンを目指すことで必ずや実現するはずだ。 その時にIOは大きく変わっているだろう。
2002年2月期のスーパーマーケット事業の売上高は、ITY堂グループの場合は2社合計で約3500億円、これに対してIOグループは、MAXB子会社合計で約3000億円となっている。 IOグループが約500億円下回っているが、IOは九州のK屋のスーパーマーケットを買収するなど、提携戦略の展開をここに来て加速させており、2003年2月期にはITY堂グループを上回るのは必至だ。

ITY堂の主要連結子会社の中心にはSE、Y、Dなど各業界におけるトップ企業が揃っているが、IOの子会社は平均的で、トップ企業がないことが大きな特徴であり課題だ。 IOグループの事業収益構造上の課題は、IO本体の利益改善、そしてMAXBを展開するスーパーマーケット子会社を育て、将来の統合によってITY堂のSEに相当する強力な収益力を持った企業に仕立て上げることだ。

他の人より優位にフェイスリフトを使つかうならフェイスリフトの特徴を理解しましょう。